北海道の医療・医療機関情報を提供する、「新北海道　医療」です。

帯広の北斗病院が、道内で初めての乳房用PET導入！

　北斗病院（帯広市稲田町）は４月、乳房用ＰＥＴ（陽電子断層撮影装置）を導入した。関係者によると、乳房用ＰＥＴは全国に１０台前後しかなく、道内では初。マンモグラフィー（乳房エックス線検査）では見つけにくく、日本人女性に多い高密度乳腺でのがんの発見などが期待できるという
導入したのは「ＰＥＭＧＲＡＰＨ（ペムグラフ）」で、厚生労働省が認可する４種類の乳房用ＰＥＴの一つだ。製造する古河シンチテック（福島県いわき市）によると、４ミリ程度のがんを見つけた実績がある。国立がん研究センターによると、乳がんは１センチを超えると生存率が下がるため、早期発見、治療につながる。マンモグラフィーと異なり、乳房を強く挟むこともなく、「痛みを伴わない検査になる」（北斗病院）という。
がんを患っている人が、全身ＰＥＴと一緒に乳房用ＰＥＴを使う際には、乳房用ＰＥＴは保険診療の対象になる。２０１３年に「乳房専用ＰＥＴ診療ガイドライン」をつくったＰＥＴ核医学委員会の細野真委員長（近畿大医学部教授）は、乳房用ＰＥＴ単独の検診について「現時点では有効とするデータがなく、マンモグラフィーと乳房用ＰＥＴの併用が望ましい」と話している。　　　　デジタルマンモグラフィー

（2016.04.19）

ロボットを用いた腎臓がんの腹腔（ふくくう）鏡手術に、４月から公的医療保険が使えるようになった。前立腺がんに続く適用だ。腹腔鏡手術は、おなかを切り開く開腹手術と比べて患者の体の負担が少ない一方、技術面の難易度は高いとされるが、ロボットを使うことで繊細な作業もしやすくなるという。ロボットは、医療機器として国内で唯一承認されている手術支援ロボット「ダビンチ」。腎臓がんの手術の場合、保険が使えず、全額自己負担で受けた場合は手術費は１４０万円程度かかるといわれていました。しかし、保険適用となった４月からは手術費は７０万７３００円で、自己負担はその１～３割で済むようになった。高額療養費制度を使えば所得に応じて負担はさらに抑えられる。今年度は全国３０～４０病院で計１千件ほどの実施が見込まれている。
ロボット支援手術は米国を中心に広がってきた。

　ダビンチを製造販売する米国のインテュイティブサージカル社の日本法人によると、昨年末までに世界で３５９７台（米国２３９９台、日本２１１台）が導入された。価格は日本に多い機種で１台約２億５千万円（希望小売価格、税別）。昨年１年間にダビンチを使った手術は世界で約６５万件あり、うち４割が婦人科系、３割が泌尿器科系だった。

　日本では、１２年４月に保険適用となった前立腺がんと今回の腎臓がんのほか、胃がんと咽喉（いんこう）頭がん、子宮頸（けい）がんが先進医療に認められている。

　操作は「腹腔鏡手術に比べて習得しやすい」とされる。ただ、患者の臓器に触れる感覚がない点に医師は慣れる必要があるという。

（2016.04.17）

熊本大発生医学研究所の谷川俊祐助教（腎臓発生学）らの研究グループは、人間のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）からつくった腎臓の元となる前駆細胞を、腎臓組織をつくる能力を保ったまま増やすことに成功した。細胞は血液中の老廃物を尿として排出する腎臓の機能に不可欠な組織を形成。熊本大によると、組織をつくる能力を維持したままの増殖は世界で初めてという。

腎臓の再生へ向けて応用が期待できるという。米科学誌セル・リポーツ（電子版）に１５日掲載される。
腎臓は一度機能を失うと再生せず、重症化すると透析治療が必要となる場合もある。今回の成果は機能再生や腎臓病の治療薬の開発につながる可能性があるとしている。
腎臓は血液をろ過して老廃物を尿にして体の外へ出すほか、体に必要なものは再吸収し、とどめる働きもしている。胎児期に、尿をつくる組織「ネフロン」の元となる前駆細胞が活発に分化して腎臓を形づくるが、出生前後に細胞がなくなり、腎臓が再生できない理由の一つとされている。

グループはこれまで、ｉＰＳ細胞から腎臓の前駆細胞をつくる方法を発表しているが、マウスの実験でも培養には限界があり、いかに大量に増やせるかが課題だった。人間のｉＰＳ細胞からつくった前駆細胞に、４種類のたんぱく質を低濃度で加えたところ、細胞数は８日間で４倍に増え、腎臓の組織である糸球体や尿細管がつくられた。（2016.04.16）

旭川医大の電子カルテ訴訟、当事者双方に賠償命じる。

旭川医大病院（北海道旭川市）への電子カルテシステム納入が遅れたことをめぐり、医大と、発注先のＮＴＴ東日本が互いを訴えた２件の訴訟の判決で、旭川地裁は２９日、それぞれ相手方への賠償を命じた。賠償命令額は医大側が約３億８３００万円、ＮＴＴ東日本側が約３億６５００万円。
判決理由で武藤貴明（むとう・たかあき）裁判長は「プロジェクトが頓挫した最大の原因はＮＴＴ東日本側が医大側の追加開発要望に翻弄（ほんろう）されて適切に進捗（しんちょく）を管理できなかったためだ。協力が不十分だった医大側にも一因がある」と指摘。その上で過失割合をＮＴＴ東日本側が８割、医大側は２割とし、双方の損害と認めた額から相殺し、賠償命令額を算出した。
医大側は納入遅れによる逸失利益や違約金など約１９億３５００万円の損害賠償を請求。ＮＴＴ東日本側は不当な契約解除で利益を失ったとして損害額を約２３億６９００万円と算出。転用できた物品分を除いて最終的には約２２億７９００万円を請求していた。
判決によると、医大とＮＴＴ東日本は２００８年１０月３１日、電子カルテシステムを中核とする病院情報管理システム納入の契約を結んだ。１０年１月にシステムを稼働させる予定だったが納品が間に合わず、医大は同４月に契約解除した。
医大病院には最終的に別の業者がシステムを納入した。医大側は「導入が遅れた結果、余計な経費が必要になり、削減できたはずの経費も削減できなくなった」と主張。

　ＮＴＴ東日本側は「納期に間に合わなかったのは、システム開発段階で医大から当初の契約にはなかった仕様の追加や変更を求められたからだ」などと反論していた。（2016.04.01）

東芝は９日に取締役会を開き、医療機器子会社の東芝メディカルシステムズの売却先を決める。入札に応募した企業のうち、キヤノンの条件が富士フイルムホールディングスなどを上回ったようだ。7000億円規模の買収額に加え、事業の重複が少なく独占禁止法の審査が容易で買収手続きが円滑に進みやすいことから、キヤノン案が支持される公算が大きい。
４日に実施した東芝メディカル売却の第２次入札には、キヤノン、富士フイルム、コニカミノルタと英投資会社ペルミラ連合が応札した。東芝の取締役会は、買収後の事業計画なども含めて３陣営の提案を精査する。キヤノンが優先交渉権を得れば、条件の詳細を詰めて売却手続きを進める。

　東芝メディカルは2015年３月期の連結売上高が約4000億円。コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）や磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）など画像診断機器の分野では国内で３割近いトップシェアを持つ。

　キヤノンは眼科領域の検査装置などを手掛けるが、ＣＴやＭＲＩは持たず、事業規模はまだ小さい。東芝メディカルの技術を取り込んで医療分野を拡大し、事務機やカメラに次ぐ柱に育てる。

　東芝は会計不祥事後の業績悪化が深刻で、東芝メディカル売却はリストラの目玉。連結収益は目減りするが、7000億円規模の現金を手に入れるのに加え、会計上も多額の売却益を計上でき、再建が一歩前進する。

キヤノンによる東芝メディカルシステムズ買収は、日本の医療機器産業が持ち前の技術力に規模も併せ持つ段階に入ることを意味する。キヤノンは医療関連で売上高５千億円規模と国内トップ級に躍り出る。富士フイルムホールディングス（ＨＤ）もＭ＆Ａ（合併・買収）に積極的だ。拡大する世界の医療機器市場で欧米勢に挑む条件が整いつつある。日本勢は内視鏡など一部製品を除き、世界シェアでは欧米の医療機器大手に水をあけられていた。だが、先端医療機器に不可欠な精密加工、光学、エレクトロニクス分野で日本は高い技術を持つ。シェアが低い分、伸び代が大きいといえる。（2016.03.10）

札幌市は３日、体外受精などの国の特定不妊治療費助成制度に関連し、２０１６年度中に第２子以降の治療に対し独自の拡充策を設ける方針を固めた。国の制度は助成回数が通算６回だが、市は第２子以降、１人の出産につき最大６回の助成を１回当たり、１５万円を上限に受けられるようにする。政令指定都市と中核市以外の不妊治療対策を担う道と、旭川市も４月から、札幌市と同様の助成拡充策を導入する。道内で残る函館市は１６年度の実施を見送る方針。不妊に悩む夫婦の経済的負担を軽減し、少子化対策につなげる狙い。同様の治療費助成の拡充は全国の政令指定都市で初めて。札幌市は「４月開始は難しいが、できるだけ早く実施体制を整えたい」と話している。札幌市などの拡充策は第２子以降の体外受精、顕微授精、男性の不妊治療に適用。国の６回の助成（初回３０万円、２回目以降１５万円など）を使い切った夫婦が対象で、１回の出産につき、妻の年齢が３９歳以下の場合は最大６回、４０～４２歳は同じく３回まで助成する。（2016.03.05）

　耳が原因で起こる主なめまいを紹介。最も多いのが「良性発作性頭位めまい症」で、三半規管と耳石器が障害されて起こる。特徴は数分以内繰り返し、きっかけは頭を特定の位置に動かした時に起こり難聴・耳鳴りなどは起こらないとのこと。

　続いて「メニエール病」は三半規管、耳石器、蝸牛の障害で起こり、めまいは10分～数時間続き繰り返す場合もある。きっかけはストレス・疲労などで難聴・耳鳴りなどが起こるとのことで、近いのが突発性難聴。

　最後に「前庭神経炎」。三半規管と耳石器が脳に伝わる神経の前庭神経の障害で起こり、数日間続くが繰り返さないのが特徴。きっかけはかぜの後などで、難聴などはない。
命に関わるめまいとして「脳梗塞」「脳出血」「脳腫瘍」をあげ、脳幹に障害が起こるとめまいの原因になる。脳の病気を疑うときの特徴として、ろれつが回らない、飲みこみが困難になる、体にしびれやまひがある、激しい頭痛を伴う。脳は命に関わるめまいなので、対応としては救急車を呼び、神経内科、脳神経外科、救命救急科への受診をおすすめ。

。 （2016.02.29）

インフルエンザ発生状況、全国の保健所地域、新潟県と北海道で警報レベル超え！。

厚生労働省は1月22日、平成28（2016）年の第2週（平成28年1月11日〜17日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は4.11と前週から倍増。全国の保健所地域では、新潟県と北海道で警報レベルを超えている。全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは、新潟県と北海道の2か所。注意報レベルを超えている保健所地域は、29か所となっている。定点医療機関からの報告をもとに全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると、約23万人となり、前週の推計値である約13万人を約10万人上回った。平成27年第36週（平成27年8月31日〜9月6日）以降の累積の推計受診者数は約57万人となった。　　（2016.01.23）

小児の陽子線治療など14件の先進治療の保険適用を中央保険医療協議会が承認！。

中央保険医療協議会は、20日の総会で小児がん患者への陽子線治療や切除非適応の骨軟部腫瘍に対する重粒子線治療など14件の先進医療技術について、2016年度の診療報酬改訂で公的医療保険の対象となることを了承した。陽子線と重粒子線治療が認められたのは初めて。　　（2016.01.22）