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北海道の医療・医療機関情報を提供する、「新北海道 医療」です。

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道内の医療情報を提供する「新北海道 医療」



ようこそ、新北海道 医療のホームページへ。
 新元号、平成から令和新北海道 医療では、最新の医療情報を中心に北海道内の医療・医療機関情報を解り易くお届けいたします。
「新北海道」(医療)は、道内の医療機関情報のポータルサイト、道内医療機関『病院』567箇所(HPリンク数491)、『医院・クリニック』3113箇所(HPリンク数1204)と【HPを有するほぼ全ての医療機関】を網羅しています。
無料リンク登録希望(地域登録のみ)・有料登録希望の方は、 メールでご連絡ください。 
ランキングサイトでは、地域別のホームページ開設率をランキング形式で公開しています。(随時更新)     

  大曲皮フ科(北広島市)2019.01.08ホームページをリニューアルしました。
日本皮膚科学会総会にて、診断クイズ全国1位(2003年)、全国2位(2006年)。皮膚科専門誌の診断クイズで、1―4位(2005-2018年)。漢方専門誌の診断クイズで、1位 (2011 年)。皮膚科も漢方も日々研鑽を続けています。内科や外科は 沢山の医療機器を使って、体の中をのぞいて始めて診断が出来ることも多いですが、皮フは表面にあるために、大きな病院でなくても皮フ科医師の診断する力が十分発揮されます。皮フに関する診断治療は、どうぞ私にお任せ下さい。治療法やセルフケアに関して、分かりやすく解説した「院内新聞」のバックナンバーが充実してきましたので、ぜひ、ホームページにお立ち寄りください。
   
   皮膚科の医師が最新の医療で貴方の皮膚のトラブル・悩みを解決します

グランドピアノのシンボルマークで親しまれている「たけだ皮膚科スキンケアクリニック」は、医師4人体制(女性医師2人)で診療にあたっています。

建物は完全バリアフリーで、約50台収容の駐車場をはじめ、ゆとりある診察室(1階12室、2階7室)、広々としたキッズルーム(約13畳)、待合室にはグランドピアノや巨大な海水槽などを配するほか、車椅子専用スペースやパソコンスペースを設置。また家族一緒に安心して診察を受けられるファミリー用診察室も設けています。

受付はオンライン予約・診察状況確認の最新システムを導入。インターネット・携帯からどこにいてもオンライン受付ができるほか、窓口で診察の順番を取り、あとは携帯電話や自宅のパソコンで混雑状況や自分の診察までのおおよその時間が確認でき、初診・再診ともに自宅や外出先からも受付することが可能です。

皮膚に関するトラブル・相談にご納得いただける良質な医療を提供する“マイ皮膚科”となれるようスタッフ一同努めています。

         
     山中皮膚科スキンケアクリニック(手稲区)の山中院長は、長年「あざ」などの治療に携わってきた皮膚科専門医です。このたび、手稲に皮膚疾患の診断治療はもちろんのこと、レーザー治療も行うレーザー治療が中心の皮膚科、形成外科を開院しました。レーザー治療を続けるうちに、あざがだんだんと薄くきれいになっていくときの、患者さん、その家族の「レーザーしてよかった。ありがとう」という言葉が何よりです。レーザー機器も5台そろえております。また、あざの治療以外でも、美容的な治療や、皮膚腫瘍の手術も行っていますので、お気軽に相談ください。

    帯状疱疹サイト
    森クリニック(大樹町)は、南十勝5町村(大樹町・広尾町・中札内村・更別村・現幕別町忠類)に在住の人工透析治療を必要とする患者の皆様の声により、具体化・現実となって、平成12年10月にオープンし、透析装置20台を備えており、今まで真冬でも遠く帯広まで週2~3回の通院を余儀なくされていた南十勝圏内患者様の精神的・身体的負担の軽減になることと思います。また、隣接の介護老人保健施設「ケアステーションひかり」を中心とする社会福祉法人光寿会グループと合わせ、総合的な福祉体制の確率、地域完結型福祉サービスの提供をはかります。
     
       
 人工透析(専門コーナーに)       十勝 
    

北の台クリニック(北広島市)
これまで我々は普通のあたりまえの医療を行うことで、地域の皆様の信頼を確保してきました 。更には内科に泌尿器科を加えることで従来の医療に更なる強化を行い、クリニックといえども病院の機能を備え総合診療としての役割を担えるように進化しております。また各専門分野との密な連携をとり北広島市の中枢をなす医療機関としてなしえるように努力しております。消化器科 循環器科 泌尿器科 運動療法科を中心に胃・大腸内視鏡検査・鼠径ヘルニア手術・肛門科・糖尿病・尿路疾患治療・尿路カテーテル管理など、あらゆる病気にできる限り対応できる体制を整えています。

 ・携帯電話で予約 ・外国語OK 
経鼻内視鏡
携帯電話やパソコンから受付・待ち状況の確認が     
  健康や病気に関する公開講座に関心が
無料の公開講座により、色々なテーマで健康や病気に対して認識を高めてもらおうという活動が催されており、大変好評のようです。大病院による院内公開講座の他にも地域の医療機関による老人クラブなどや町内会での依頼などによる医師の院外講演も地域住民に大変好評を得ています。しかし、いつどこでどのような内容の講演会があるかの情報がなかなか手に入りにくいものです。当サイトでお知らせいたしますので、情報がおありの方はご連絡願います。 
   
  
現在、表示する情報がありません。                                                


informationお知らせ                                                   

  • コドモックルの新生児集中治療室(NICU)を来年4月、現在の9床から12床に増床



    道は、道立子ども総合医療・療育センター(愛称・コドモックル、札幌市手稲区)の新生児集中治療室(NICU)を来年4月、現在の9床から12床に増やす。道央圏を中心に道内各地から患者を受け入れ、ほぼ満床の状態が続いていることから、看護師も増員し、新生児への高度な専門医療体制を充実させる。道立病院局によると、2007年にコドモックルが開設されて以来、NICUの増床は初めて。総事業費は設計費や高額な医療機器の整備費などを合わせて2億2千万円に上る。来年4月に向け、現在24人いる看護師を8人増員する。NICUは低体重や先天性の心疾患などで集中治療を必要とする新生児を、24時間体制で治療する施設。道地域医療課の昨年4月の調査によると、道が指定する「周産期母子医療センター」を中心に、道内31病院に172床ある。(2019.05.21)
  • 広尾町国保病院が院内に十勝地域医療研究所を開設、地域医療再構築のモデルに



    4月から独法化した、十勝管内の広尾町国保病院(鎌田一理事長、計良基治院長・48床)は、院内に十勝地域医療研究所を開設した。地域医療再構築のモデル事業と位置付けており、北斗病院(帯広市)から人材や設備などの協力を受け、総合診療医の育成、ICT活用による遠隔医療の推進などに取り組んでいく。同国保病院の入院・外来収入は合わせて4億円ほどで、赤字部分は一般会計からの繰出金を計上、町の財政を圧迫してきた。現状の体制を維持したまま収支を改善するため、今月から48床という小規模の単独医療機関では全国でも珍しい独法化に踏み切った。        十勝管内では、へき地における医師不足、専門医の偏在が生じている。鎌田理事長は、「小中規模の公立医療機関の機能維持・拡充へ、都市部の臓器別専門医と協働し、地域医療のインフラを担う総合診療医を育成することが急務」と話す。研究所は、計良院長を中心に国保病院の常勤医2人と、非常勤の北斗病院総合診療科医長1人を配置。地域医療実習(学生)、初期研修(ローテーター)、後期研修(常勤医)を受け入れ、総合医だけでなく、家庭医、救急医、専門医、指導医の育成を、地域医療従事者と連携した実習・研修で進めていく。さらに、地域医療の現場における総合診療医の活動の有効性を研究。参画する自治体との協働モデルとして十勝全域への展開、さらに全国への成果の発信を目指す。また、ICT技術を活用したへき地・都市部の医師間のリアルタイム・コンサルテーション(救急医療、デジタルパソロジー、遺伝子診断)や、へき地におけるオンライン診療の実践研究、AI技術を用いた診療効率の改善の検証、自立支援を目指すケアデザインの開発を行う。広大な面積の本道における、医療スタッフの地域間移動の改善についても検討する考えで、AIや小型航空機を活用し、丘珠空港や旭川空港から、とかち帯広空港、十勝飛行場、地域農道離発着場へのアクセスに関する研究を進めるほか、ロシア北方四島における医療支援・予防医療普及活動や、それらの研究成果の情報発信も計画している。地域医療の維持・向上へ、診療面での地域連携も推進。患者の電子カルテを北斗病院と共有して治療の効率化を図るほか、脳梗塞などのCT画像は、同病院の脳神経外科医が24時間体制で診断する。十勝管内の医療機関に対して、NSTや褥瘡対策、医療安全、感染対策等病院機能の技術移転や、医師の派遣・斡旋等も実施するという。(2019.05.21)
  • 道内市立病院、令和元年(2019)度、医療機器等整備計画




      

    道内市立病院医療機器等整備

    【札幌市立病院】
    CT(64列以上)、医用画像情報システム、内視鏡超音波検査画像管理システム、洗浄装置(2台)、注射薬払出装置【千歳】大腸ビデオスコープ、X線画像診断システム、超音波診断装置
    【岩見沢市立病院】
    脳神経手術ナビゲーションシステム、全身麻酔装置、高周波手術装置
    【砂川市立病院】
    外科手術用内視鏡システム、レントゲン画像遠隔読影支援システム、核医学診断装置
    核医学診断装置とは? 
    核医学診断には、微量の放射線を出す放射性医薬品を体内に投与し、身体の状態を画像や数値で捉えるインビボ検査と、採取した血液や尿などの試料を試験管内で試薬と反応させ、ホルモンなどの微量物質を測定するインビトロ検査があります。目的とした臓器などへのRIの分布を3次元的に捉え、断層画像として表現するインビボ検査の断層法には、SPECT(Single Photon Emission Tomography)とPET(Positoron Emission Tomography)があります。
    SPECT検査では1方向の放射線を放出するRIを用いるのに対し、PET検査は、2方向の放射線を同時に正反対の方向に放出するRIを用います。
    【滝川市立病院】
    CT
    【函館市立病院】
    内視鏡システム【苫小牧】手術支援ロボット「ダビンチ」
    【室蘭市立病院】
    X線画像システム、超音波診断装置
    【釧路】体外衝撃波結石破砕装置
    【根室】超音波診断装置、注射薬自動払出装置
    【留萌】オーダリングシステム、電子カルテシステム
    【士別】64列CT
    【稚内】デジタルマンモグラフィー、超音波診断装置、透析用監視装置
    (2019.05.20)

  • 白血病治療の新薬「キムリア」の価格は約3349万円!患者の負担額はいくらになるのか?



    高額医薬品として注目されていたスイス製薬大手ノバルティスの遺伝子治療薬「キムリア」(一般名:チサゲンレクルユーセル)の国内での薬価が1回の投与で3349万3407円に決まった。厚生労働省が5月15日に開催した中央社会保険医療協議会で、原価計算方式に基づいて算出した案が了承された。5月22日に保険適用され、施設基準を満たした医療機関において治療が受けられるようになる。キムリアは患者の免疫細胞を取り出して、がん細胞に対する攻撃力を高めるために特殊な遺伝子を導入した後、細胞を増やして患者の体に移植するという製品だ。米国で2017年9月に世界で初めて承認され、日本でも2019年3月に厚労省が承認していた。臨床試験では、通常の治療では治らなかった難治性の白血病やリンパ腫などの血液がんに対して高い有効性が確認されている。ただし、一定の割合で効かない患者がいるほか、非常に重篤な副作用が生じる場合があることが分かっている。一方、品質や安全性を確保するために、細胞の製造は特殊な施設において様々な先端技術を動員して行わなければならず、薬価はどうしても高くなる。しかも、米ニュージャージー州にある製造施設で製造しているため、薬価を決めるのには運送コストなども考慮する必要がある。米国ではあるタイプの白血病に対しては、治療1カ月後の効果に基づいて47万5000ドル(約5200万円)を請求するという、成功報酬払いの薬価が設定された。ちなみに、リンパ腫と呼ばれる別の血液がんにも承認されているが、こちらは37万3000ドルの価格設定で、成功報酬方式ではない。こうしたことから日本での薬価がいくらになるかが注目されていた。日本で承認されたのは、米国と同じく、あるタイプの白血病とあるタイプのリンパ腫に対してだが、2つの疾患に対する薬価は同額。成功報酬払いではない。また、治療のためには医療機関で細胞を採取し、製造施設で細胞を加工して製品を製造した後、再び医療機関で細胞を移植する必要がある。このため、医療機関での技術料として、採取については17万4400円(診療報酬としては10円=1点)、移植については30万8500円の技術料が設定された。治療を受けるにはこの技術料以外に、もちろん入院料や検査料などもかかってくる。                         キムリア、1回の治療が約3349万円と大変高額だが、患者の負担は一体いくらになるのか。
    通常、現役世代の自己負担は、かかった医療費の3割だが、高額な医療や薬に関しては、高額療養費制度というものがある。この制度は収入に比例して、患者の負担の上限を、月ごとに定める制度で、例えば70歳未満で年収が約370万円から770万円の方がキムリアを使った場合に、自己負担額は約40万円で済む。残りの約3300万円は公的保険から給付されることになる。
    国の医療保険財政への影響が懸念されるが、キムリアは現時点で投与が見込まれる患者数はピーク時で年間216人と多くはないため、厚労省は影響は限定的だとしている。(2019.05.20)
  • 美唄市長が、市立美唄病院の建て替え縮小表明



    美唄市の高橋幹夫市長は14日の臨時市議会で、老朽化した市立美唄病院の建て替え計画に関し、策定を進めていた新病院の実施設計を中止し、施設の規模を縮小する方針を表明した。本会議の市政報告で「今後いっそう増加が予想される建設工事費や、公立病院を取り巻く環境の変化を踏まえた」と述べた。
    同病院は1966年完成。建て替え計画を巡っては2018年1月公表の基本設計で、総事業費が当初見込みより約10億円多い約50億円となることが判明。市民らから事業費抑制を求める声が出る中、市長は同年3月にいったん実施設計を先送りしたが、同年12月には基本設計を基にした実施設計を策定する考えを示していた。(2019.05.17)

  • 紹介ない初診は5000円以上の追加負担、対象病院拡大へ!



    厚生労働省は、紹介状のない患者が初診でかかる際に5000円以上の追加負担を義務づける病院を拡大する検討に入った。現在は400以上のベッド(病床)を持つ病院が対象で、この基準を引き下げる。具体的には200~300床以上を基準とする方向だ。追加負担が必要な病院を増やすことで、軽い症状で大病院を受診する外来患者を減らす。
    大病院には入院が必要な医療や高度で専門的な医療に専念させ、医療の効率化や医療費の抑制につなげる。中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)の総会で2019年内に結論を出し、20年度から実施する予定だ。
    この制度は16年度の診療報酬改定で導入した。当初は大学病院や地域医療の拠点となる病院のうち500床以上が対象だった。原則として紹介状のない患者は外来で受診した際に、初診であれば5000円以上の料金を医療費の自己負担に上乗せして支払わなければならない。18年度からは基準が400床以上となり、対象は420病院に広がった。現在、病床数が400に満たない病院でも独自の判断で患者に定額負担を求めることが可能だ。病床規模別のサンプル調査では、300~399床の病院の9割、200~299床の7割が徴収していた。金額は1000円以上4000円未満に集中しており、5000円以上の追加負担が義務づけられれば金額が引き上げられる。200~399床の病院は数百はあるとみられる。
    入院や救急医療などを担う大病院と、外来中心の診療所の役割の違いをより明確にする狙いがある。大病院では外来診療にあたる勤務医の負担も重い。患者に身近なかかりつけ医をまず受診してもらう効果もある。(2019.05.17)

  • 大日本住友製薬、27年度までにIPS細胞で腎臓再生技術を市場公開を!



    大日本住友製薬は2019年3月期決算を発表したが、その中で腎臓移植に代わる技術として開発を進めている「IPS細胞を用いた腎臓再生医療」について2027年度までに市場に投入することを目指すということを明らかにしました。東京慈恵医大、ポル・メド・テックなどと協同開発に取り組む。(2019.05.14)

  • 北大大学院などで世界初の皮膚の難病「表皮水疱(すいほう)症」の根治法確立、患者の細胞培養し移植し、近く保険診療開始


    北海道大の大学院医学研究院の研究班などが、対症療法しかなかった遺伝性の皮膚の難病「表皮水疱(すいほう)症」に対し、患者自身の皮膚を培養し移植する再生医療による新たな治療法を開発した。医師主導による治験で同症の根本的な治療法を世界で初めて確立した。既に厚生労働省の承認を受け、保険診療が近く始まる見通しだ
    研究班は皮膚科学教室の松村若菜医員、市立札幌病院皮膚科の藤田靖幸副医長(3月まで北大大学院講師)。治験結果などをまとめた研究論文が2日、米国研究皮膚科学会雑誌のオンライン版に掲載された。
    表皮水疱症は、わずかな刺激で全身の皮膚のめくれやただれ、水ぶくれが繰り返し起きる。2人は成人患者の一部に、その症状が起きない正常な皮膚があることに着目。原因となる先天的な遺伝子異常がいつの間にか自然に修復される「復帰変異モザイク」という現象によるもので、モザイク部分の皮膚の遺伝子も正常に戻っている。新たな治療法は、自然修復された正常遺伝子の皮膚細胞を採取し、特殊な培養液で約4週間増殖させてシート状の表皮を作り、患者自身の傷ついた部分に移植する。2016年に道内の患者3人に治験を行った結果、半年後に2人は100%改善、残る1人も60%改善し、正常な皮膚が作られていた。自身の細胞のため拒絶反応はなく、移植の副作用もなかった。
    治験用の培養表皮シートは、ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング(愛知県)が製造。重症やけどなどの治療では既に保険適用されている。同社は北大の治験結果などを基に昨年3月、治療対象を表皮水疱症にも拡大するよう厚労省に申請し、同12月に承認され、近く保険点数が決まる。
    研究班は「復帰変異モザイクがある患者に限られ、全身を一気に治せるものではないが、皮膚や傷の改善、感染症やがん化の防止、疼痛の軽減につながる。大きな一歩だ」としている。

    「表皮水疱症」
    表皮水疱症は、表皮と真皮を接着させるタンパクに生まれつき異常があるため、日常生活における軽微な外力によって皮膚や粘膜のただれ(びらん)や水ぶくれ(水疱)を生じる遺伝性の皮膚病です。これらの症状は生直後や新生児期から出現することが多いため、表皮水疱症患者さんのご両親が戸惑ってしまうことも多いと思います。また、残念ながら表皮水疱症を根本的に完治させる治療法はなく、その時々の症状を軽減するための対症療法を長期間継続的に行っていく必要があります。
    (2019.05.11)

  • NTT、ゲノムと健診情報をAI解析、予防医療に参入


    NTTは2020年にも予防医療事業に参入する。個人のゲノム(全遺伝情報)と健康診断の情報を人工知能(AI)で解析し、糖尿病など生活習慣病の予防に役立てる。ビッグデータ解析や暗号技術による情報管理といった通信事業で培った技術を生かす。契約企業に従業員らのゲノム解析などを通じた予防医療を促し、医療費の削減などにつなげる。NTTはグループで国内に約20万人の従業員を抱えており、その過去30年分の健診情報を電子データで保有している。20年から健診時に希望者に対し、AIによるゲノムの分析もする。NTT東日本関東病院などの医師や米国に設けるライフサイエンス系の研究所と協力し、国内の大学などとの提携も進める考えだ。
    NTT東日本関東病院などの医師や米国に設けるライフサイエンス系の研究所と協力し、国内の大学などとの提携も進める考えだ。
    NTTが100%出資して、こうした事業を担うNTTライフサイエンス(東京・千代田)を7月1日付で設立する。まずはグループ従業員のデータでAIの分析精度を高める。その上で他の企業向けに20年にも解析や予防医療のアドバイスを始める。
    契約した企業の従業員のゲノムを解析するほか、健診データを受けてゲノムを組み合わせた分析を手掛ける。一律な指導ではなく、従業員それぞれに向けてより効果的な助言をして病気になりにくいようにする。その結果、企業の健康保険組合が支出する医療費を減らそうという狙いだ。
    (2019.05.11)

  • 倶知安保健所圏内の保育所で園児ら47人ノロ集団感染か


    倶知安保健所は7日、管内の保育所で園児ら47人がノロウイルスに集団感染した疑いがあると発表した。嘔吐や下痢などの症状を訴え、2人が入院したが、47人全員が回復しているという。倶知安保健所によると、発症したのは0~5歳の園児42人といずれも20代の女性職員5人で、4月21~30日に発症した。11人が医療機関で検査し、うち10人からノロウイルスが検出された。同月26日に保育所から通報があり発覚。保健所が感染の経緯を調べている。(2019.05.11)

  • 災害拠点病院、燃料と水の備蓄強化へ指定要件厳格化


    災害時に24時間態勢で患者を受け入れる災害拠点病院について、厚生労働省は5日までに、指定要件を厳格化する方針を固めた。外部からの供給がなくても病院機能を3日程度維持させるため、「確保する」としていた非常用発電機の燃料を「備蓄が必要」とし、診療用水の備蓄も求める方向で検討している。広域災害や全域停電(ブラックアウト)を想定し、病院の自活能力を強化するのが目的だ。病院の指定を担当する都道府県を通じ2020年度末までに対応するよう求める。ただ「タンクを増設するスペースがない」とする病院もあり、厳格化への対応に苦慮するところもありそうだ。(2019.05.08)

  • 苫小牧市立病院で医療ミスで死亡した問題で、女性看護師2人を書類送検


    苫小牧市立病院で昨年6月、入院中の男性患者が医療ミスで死亡した問題で、北海道警が女性看護師2人を業務上過失致死の疑いで書類送検していたことが23日、捜査関係者への取材で分かった。書類送検は3月25日付。書類送検容疑は、昨年6月上旬、脳疾患で入院していた市内の70代男性のたんを吸引する際、機器の使い方を誤り、男性を死亡させた疑い。病院によると、男性はたん吸引のため、のどを切開して気管にチューブを挿入していた。2人は吸引に先立ち、粘り気の強いたんを軟らかくするため、空気を気管に送り込む措置を実施。この際、誤ってチューブの吸排気口をふさぐ形で吸入器を装着したことで男性は呼吸ができなくなり、約2時間後に急性呼吸不全で死亡が確認された。(2019.05.04)

  • 市立旭川病院の腎臓移植担当医退職に伴い、旭川医大が腎移植開始


    旭川医大病院は4月から腎臓移植の受け付けを始めた。市内では腎臓移植を行っていた市立旭川病院が担当医の退職で3月末で移植を休止。道北で唯一、腎移植が可能となった旭医大病院は市立病院での手術を希望していた患者を受け入れる方針。生体肝移植の実績がある旭医大病院は学生の教育と地域医療の充実のため、1年ほど前から、腎臓移植に向けて医療チーム体制を整えてきた(2019.04.29)

  • 町立八雲総合病院で手術後患者死亡で和解


    八雲町の男性=当時(61)=が2014年に町立八雲総合病院で死亡したのは手術ミスが原因として、遺族が町に約5800万円の損害賠償を求めた訴訟が18日までに、函館地裁で和解が成立していたことが病院などへの取材で分かった。病院によると、町が原告側に損害賠償を支払う内容で、和解条項により金額は公表しないとしている。それぞれの代理人は「コメントできない」としている。訴状によると、男性は14年2月、不整脈の治療で心臓手術を受けた際、担当医が誤ってカテーテルで心臓に穴を開けて出血を引き起こした。さらに、たまった血液を抜き取ろうとした際にもカテーテルで新たに心臓を傷つけ、心膜血腫で男性を死亡させたとしていた。(2019.04.23)

  • 函館の医療法人が過大設備投資で倒産


    (医)社団善智寿会(函館市本通3-26-15、設立2002(平成14)年7月、理事長:平原哲也氏)飯田内科クリニックは4月10日までに事業を停止し、事後処理を狩野信太郎弁護士(ノモス総合法律事務所)に一任した。負債総額は約10億円。1991年に函館市日吉町で内科診療を目的とする診療所を開業。2002年10月には介護支援サービスや老人福祉事業を手掛けるため(株)ハーモニー(函館市)を設立し、2018年4月には函館市からの委託を受け、(社福)善智会(現:(社福)函館みらい会、函館市)にて福祉コミュニティエリア(通称:コンテ日吉)を開設していた。社団善智寿会単体では、2016年5月期に13億4292万円の売上高を計上したが、2018年5月期には12億7435万円に減少し、1億2367万円の赤字を計上。過大な設備投資により借入金に依存した運営が続いていた。こうしたなか、2018年2月、実母の看病のため、飯田前理事長が理事長としての業務を続けられなくなり、同年5月に理事長を辞任。その後、山梨県甲府市の医療法人に勤務していた医師が新たに理事長に就任するなどして経営再建を図ってきたが、事業継続が困難となり、今回の措置となった。なお、コンテ日吉を運営する函館みらい会とハーモニーは事業を継続している。(2019.04.23)

  • ロボット義足で「乙武洋匡が歩く」!

     
    あの乙武さんがロボット義足を使って自然に歩行する――。そんなプロジェクトが動き出している。乙武さんとは、先天性四肢欠損を抱え、『五体不満足』(講談社、1998年)の著者として有名な乙武洋匡氏、その人だ。モーターを搭載して歩行を助けるロボット義足を駆使するとどんな未来が見えるのか。乙武氏が7.3メートルの歩行に成功した。2018年11月、そんなニュースが話題を呼んだ。これは一般社団法人xDiversity(クロス・ダイバーシティ)やソニーコンピュータサイエンス研究所などが中心となって進めている「OTOTAKE PROJECT」の成果。同プロジェクトが目指すのは、乙武氏が自然に歩行すること。乙武氏の歩行に関しては、3段階の目標を設定している。第1段階は水平な地面を歩くこと、第2段階は階段を上ったり下りたりすること、第3段階は社会に馴染む自然な歩行ができること。今は「第1段階を進めている最中」
    プロジェクトで使用するのは、ソニーコンピュータサイエンス研究所やXiborg(東京都渋谷区)などが共同開発中のロボット義足「SHOEBILL」(写真)。乙武氏専用にカスタマイズし、現在も改良を加えている。乙武氏は、幼稚園に入る前まで義足を使って歩く練習をしていたが、それ以降は40年近く立ったり歩いたりする練習はしていなかった。義足を使いこなすには、ロボット義足そのものの開発だけでなく、義足を使いこなすための、装着者自身の訓練が不可欠だ。オットーボックジャパンが販売する膝継手は、制御の仕方によって価格が異なる。油圧や空気圧で制御する機械式の膝継手は20~40万円ほどだが、センサーを使って装着者の歩行状況を感知し、自動で油圧抵抗を調整できる電子制御式の油圧膝継手は170~270万円。SHOEBILLのようにモーターを搭載するものは、200~300万円になるとみられる。電子制御機能やモーターが搭載されていれば、身体能力が高くない人でも安全かつスムーズに歩行できるが、機能が良くなればそれだけ高額になる。義足の購入費用は、下肢を失った理由によって公費による補助額の多寡が変わってくる。具体的には、仕事中の事故で下肢切断に至った場合は労働災害補償保険により購入費用の全額が支給される。これに対し、仕事以外の理由で下肢を切断した場合は、障害者総合支援法の補装具費支給制度の補助を受けることになる。補装具費支給制度では、利用者負担額の上限は3万7200円とし、残りは国と自治体が負担する仕組み。どの補装具を使うかは、自治体の担当者と協議の上で決めることになるが、自治体側に負担額を減らしたいという意向が働くせいか、安価な製品が選ばれやすいという。結果的に、仕事以外の理由で下肢を失った場合には、安価な機械式の膝継手を利用している人がほとんどだ。
    (2019.04.19)

  • 最後のメーカーが生産中止で消毒薬「赤チン」来年で姿消す!


    傷口に塗ると赤色になることから「赤チン」の愛称で親しまれた消毒薬「マーキュロクロム液」の国内生産が2020年末で終わることが16日、分かった。日本で唯一のメーカーとみられる三栄製薬(東京)が生産をやめると明らかにした。昭和世代なら誰でも、転んでケガをしたら赤チンのお世話になった思い出を持っているでしょう。その、昭和世代になじみ深い製品がまた姿を消す。赤チンはかつて家庭や学校の常備薬の定番だった。しかし、水銀が原因の水俣病が公害に認定され、生産過程で水銀を含んだ廃液が発生することから、1973年に原料の国内生産が終了した。三栄製薬などは海外から原料を輸入して生産を続けたが、71年に無色の消毒薬「マキロン」が登場し、売れ行きは落ち込む一方だった。(2019.04.19)

  • 慈恵医大、iPS細胞でブタを使って人の腎臓再生20年代実用化目指す!


    東京慈恵医大と大日本住友製薬は5日、人工多能性幹細胞(iPS細胞)とブタの胎児組織を使って、人の体内で腎臓を作る再生医療の共同研究を始めたと発表した。サルで安全性や効果を確認した後、3年後に人での臨床研究に進み、2020年代に実用化を目指す。慈恵医大の横尾隆(よこお・たかし)教授は「将来的に臓器移植に代わる治療法にしたい」と話している。ただブタの細胞を体内に入れることから予期せぬ問題が起こる懸念があり、慎重な実施を求める声もある。研究はまず、人工透析をしている腎不全の患者本人や他人のiPS細胞から腎臓のもとになる細胞を作る。これをブタの胎児の腎臓組織に注入し、「腎臓の種」を作製。患者の腹部に移植する。数週間で成長し、尿を作り出すなど腎臓として機能し始めると期待され、この段階で患者の尿管とつなぐ。チームはこの方法で患者の透析の回数を減らすことを目指している。腎臓は、尿管や糸球体など複雑な構造を持つため、iPS細胞から作るのは難しいと考えられてきたが、これまでにチームは同様の手法でラットの腎臓を作ることに成功している。研究では、ブタの細胞が患者の体内に入ることから、ブタ特有の病原体に感染したり、拒絶反応が起きたりする恐れがある。このため無菌環境で育てた特別なブタを使うほか、拒絶反応を抑える免疫抑制剤を使用する。また移植後に薬で早急にブタ由来の細胞を死滅させるとしている。慢性腎不全が進行すると、体内の老廃物が排出できず、腎移植か透析治療が必要になる。腎臓の移植件数は限られており、国内では約33万人が透析を受けている。(2019.04.14)

  •  新規開業のお知らせ。 

    札幌西区ともメンタルクリニック
    (西区)、幸クリニック(清田区)札幌大通りリウマチ内科が、新規開業いたしました。(2019.04.14)

  • 唯一の医師死亡で、岩見沢の小児・産婦人科が倒産


    社団岩見沢こども・産科婦人科クリニック(岩見沢市3条西10-6-1、設立1999(平成11)年8月、理事長:西森道男氏)は3月1日、札幌地裁岩見沢支部へ破産を申請し3月12日、破産開始決定を受けた。破産管財人には佐々木将司弁護士(ながた法律事務所)が選任された。負債総額は約1億3000万円。1998年8月に創業し、産科婦人科を経営。地域に密着した診療を行い、小児科、アレルギー科も診療科目とし、ピーク時の2013年3月期には売上高5億4889万円を計上していた。しかし、以降の業績は一進一退が続き、たびたび赤字を計上。2017年には小児科を休診し、2018年3月期の売上高は2億7193万円にとどまっていた。2018年5月に唯一の医師である西森理事長が病気療養となり、同年6月に死亡したことに伴い閉院となった。(2019.04.13)

  • 産科医減で市立旭川病院が分娩中止!!!


    市立旭川病院の産婦人科が4月から分娩(ぶんべん)や手術を休止していることが判明。産婦人科林医師と早坂医師が平成31年3月31日をもって当院を退職し、当面、後任の医師の補充がないため、これまでの診療体制を維持することが困難となり、平成31年4月から産婦人科の診療体制を縮小。60代男性医師が定年退職し、30代女性医師は自己都合で退職した。男性医師は臨時職員として勤務を続け、50代男性医師と2人体制で診療に当たっているが、人手が足りないとして、分娩と手術の取りやめを決めた。50代医師も6月末に退職予定という。現在は、外来に加えて、以前から入院していた婦人科系のがん患者の化学療法も手掛けているが、7月以降は入院治療を休止する。 
    こんな大きな北海道北部の基幹病院でもこのような状態とは。
    (2019.04.13)

                                   

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小樽商科大学同窓会緑丘会札幌支部
「脳出血」体験記