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北海道の医療・医療機関情報を提供する、「新北海道 医療」です。

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道内の医療情報を提供する「新北海道 医療」



ようこそ、新北海道 医療のホームページへ。

 新北海道 医療では、最新の医療情報を中心に北海道内の医療・医療機関情報を解り易くお届けいたします。
「新北海道」(医療)は、道内の医療機関情報のポータルサイト、道内医療機関『病院』568箇所(HPリンク数490)、『医院・クリニック』3118箇所(HPリンク数1201)と【HPを有するほぼ全ての医療機関】を網羅しています。
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ランキングサイトでは、地域別のホームページ開設率をランキング形式で公開しています。(随時更新) 

   システリア考房」さんでは、マネジメントソリューション事業ではホスピタルソリューションとして病院経営改善プロジェクト支援(収益向上プログラム)、環境調査・分析、経営分析・診断、マーケティング・新築・増改築計画策定業務。ホスピタルシステムアナリシス事業として業務調査・分析・設計・運用支援、リスクマネジメントシステム構築・運用支援、病院情報システム分析・基本計画策定、病院物流システム分析・設計を行っています。また、ISO9000認証取得支援も行っています
  

 北の台クリニック(北広島市)
これまで我々は普通のあたりまえの医療を行うことで、地域の皆様の信頼を確保してきました 。更には内科に泌尿器科を加えることで従来の医療に更なる強化を行い、クリニックといえども病院の機能を備え総合診療としての役割を担えるように進化しております。また各専門分野との密な連携をとり北広島市の中枢をなす医療機関としてなしえるように努力しております。消化器科 循環器科 泌尿器科 運動療法科を中心に胃・大腸内視鏡検査・鼠径ヘルニア手術・肛門科・糖尿病・尿路疾患治療・尿路カテーテル管理など、あらゆる病気にできる限り対応できる体制を整えています。

 ・携帯電話で予約 ・外国語OK 
経鼻内視鏡
携帯電話やパソコンから受付・待ち状況の確認が    
    みゆき皮フ科クリニック(中央区)は、北海道札幌市にある、皮膚科・美容皮膚科のクリニックです。
スタッフも女性ですので、お気軽にご来院ください。
皮膚の疾患や、しみ・しわなどお肌の悩みを、日本皮膚科学会認定の専門医が診察いたします。美容診療が充実しており、紫外線治療(エキシマライト)を導入しております。

平日は、夜18時45分まで受け付け。また、平日受診できない方のために、土曜日午後と日曜日も診療しております。院長ブログ、スタッフブログも宜しくお願いいたします。
交通案内(電車・バスでお越しの方)
地下鉄東西線円山公園駅、5番出口を出て左方へ、大通24丁目交差点左折、円山小学校前を過ぎて、次の交差点の右斜めにある、東光ストア円山店5階にあります。エスカレーターは2階までしかありませんので、ご注意ください。エレベータで5階までおあがりください。無料の駐車場も用意しています。

 
  皮膚科の医師が最新の医療で貴方の皮膚のトラブル・悩みを解決します

グランドピアノのシンボルマークで親しまれている「たけだ皮膚科スキンケアクリニック」は、医師4人体制(女性医師2人)で診療にあたっています。

建物は完全バリアフリーで、約50台収容の駐車場をはじめ、ゆとりある診察室(1階12室、2階7室)、広々としたキッズルーム(約13畳)、待合室にはグランドピアノや巨大な海水槽などを配するほか、車椅子専用スペースやパソコンスペースを設置。また家族一緒に安心して診察を受けられるファミリー用診察室も設けています。

受付はオンライン予約・診察状況確認の最新システムを導入。インターネット・携帯からどこにいてもオンライン受付ができるほか、窓口で診察の順番を取り、あとは携帯電話や自宅のパソコンで混雑状況や自分の診察までのおおよその時間が確認でき、初診・再診ともに自宅や外出先からも受付することが可能です。

皮膚に関するトラブル・相談にご納得いただける良質な医療を提供する“マイ皮膚科”となれるようスタッフ一同努めています。

             
  健康や病気に関する公開講座に関心が
無料の公開講座により、色々なテーマで健康や病気に対して認識を高めてもらおうという活動が催されており、大変好評のようです。大病院による院内公開講座の他にも地域の医療機関による老人クラブなどや町内会での依頼などによる医師の院外講演も地域住民に大変好評を得ています。しかし、いつどこでどのような内容の講演会があるかの情報がなかなか手に入りにくいものです。当サイトでお知らせいたしますので、情報がおありの方はご連絡願います。 


・【2018年9月20日木曜日13:30-14:30】市民健康教育講座
  放射線について

  西保健センター  西区琴似2条7丁目
  連絡先      西保健センター  621-4241


informationお知らせ                                                   

  • 苫東厚真1号機が再稼働、地震による節電要請は解除
       

    北海道電力は苫東厚真火力発電所(北海道厚真町)の1号機を19日午前9時に再稼働させた。苫東厚真が商業運転を再開するのは地震後初めてで、1号機の再稼働により地震前の電力需要ピークを上回る供給力を確保した。全道で地震による節電要請は解除された。同発電所は6日に道内で震度7を観測した地震で全3機が停止し、全道停電の引き金となったとされる。1号機の出力は35万キロワット。同機の稼働で電力の平均供給力は391万キロワットとなり、地震前のピーク需要383万キロワットを上回る水準となった。北海道電は当初、9月末の再稼働を見込んでいた。しかし損傷が想定より軽かったうえ、同社も配管の交換など復旧作業を急ぎ、運転再開を大幅に前倒しした。苫東厚真1号機の稼働で電力供給に余裕ができるため、地震に伴う全道への「需要減1割に向けたできる限りの節電要請」は解除された。(2018.09.20)  
  • 苫東厚真火力、復旧は9月末以降
       

    北海道で震度7を観測した地震の影響で、道内では11日も水道、鉄道などのインフラ被害が解消せず、市民生活への影響が続く。計画停電を避けるため、経済産業省などは同日も通常の2割の節電を呼び掛けている。世耕弘成経済産業相は11日の閣議後の記者会見で、地震で停止した苫東厚真火力発電所(厚真町)について、復旧が9月末以降になると明らかにした。苫東厚真1号機が9月末以降、2号機が10月中旬以降、4号機を含めた全面復旧は11月以降になるという。定期点検中だった京極揚水発電所(京極町)の2号機(20万キロワット)を予定を前倒しして14日に、同1号機(同)も21日に稼働させる。世耕経産相は京極発電所が稼働すれば「節電に取り組んでいただくのが前提だが、計画停電の実施は遠のく」と語った。北海道庁などのまとめによると、11日午前10時時点で5市町の約6千戸で断水が継続。(2018.09.11)  
  • 北海道での学会、中止や調整相次ぐ
       

    9月6日未明に発生した北海道胆振東部地震の影響が、医学会にも拡がっている。                  9月6-7日に旭川で学術講演会・総会を開催予定だった日本生殖医学会は、大規模な停電と都市インフラの停止を受けて、当日、開催を中止した。                                         月14-16日に旭川で総会を開催予定の日本高血圧学会も、学会ホームページに今後の方針を公表。震源地周辺で余震が続いていること、交通網の復旧の目処が立っていないことなどから調整中としてきたが、7日正午時点の判断として「予定通り開催する」と発表した。                                      日本高血圧学会ではこれに並行し、災害被災者や医療関係者に向け、災害時の循環器病予防や高血圧患者の災害時対応に役立つ各種ガイドラインやQ&Aなどをまとめ、学会ホームページで公開を始めた。(2018.09.11)  
  • 北海道地震、停電で操業影響‐生産再開も物流網が一部マヒ 
       

    6日未明に北海道胆振地方で最大震度7の地震が発生したが、医薬品など医療関係の製造・流通においては人的被害や物的被害はない模様で、停電による影響で操業を停止する工場・物流センターが多く見られたが、7日には徐々に停電が解消されており、生産や出荷の再開が始まっている。その一方、交通インフラでは鉄道やトラックによる配送が遮断されている地域もあり、医薬品の安定供給に支障を来している企業もあるようだが今のところ医薬品流通関係業務に大きな問題は生じていない模様だ。(2018.09.11)  
  • 経産省、北海道の全域停電「完全復旧まで1週間以上」
       

    北海道の胆振地方を震源とする最大震度7の地震で北海道電力の発電所が相次いでとまり、供給を担う道内のほぼ全域の約295万戸が一時停電した。                                       停電が復旧して初めて電力需要が高まる平日を迎え、JR北海道や札幌市営地下鉄などが間引き運転を開始し、商業施設は照明やエレベーターの使用を抑制した。北電は地震発生前の5日と比べた1時間ごとの電力需要(節電率)を公表したが、日中の節電率は最大で午後2時台の16.0%で、目標の2割には届いていない。             道内で最大の電力を供給していた苫東厚真火力発電所は停止からの復旧に1週間以上かかる見通しで、明確な時期は判明していない。

     電力大手の管内ほぼ全域の停電は初めて。復旧は進みつつあるが、経済産業省によると、道内全域の復旧には1週間以上かかる見通し。北電や政府は、電力が復旧した地域の家庭や企業に節電を要請していく。

     北電によると、震源に近い苫東厚真(とまとうあつま)発電所(厚真町、165万キロワット)内の3基の発電機が揺れで緊急停止。タービン付近から出火するなど、3基とも損傷した。道内全体の発電量と消費量のバランスが崩れ、その影響でほかの発電所も停止。離島を除く道内ほぼ全域の停電に至ったという。

     企業も含め295万戸に及んだ停電は、うち33万戸で6日夕までに解消した。

     経産省は7日朝までに120万戸に増やしたい考えで、この時点の供給力は150万キロワットを想定。7日中には本州からの融通も含めて約300万キロワットをめざす、と公表した。ただ、需要のピークは地震前日の5日でみると380万キロワットで、これには届かない。

     菅義偉官房長官は6日午後の会見で「電力供給が回復した地域では可能な限りの節電はお願いしたい」と発言。「電力供給を確保するためにあらゆる手段を排除せず検討したい」とも述べた。

     北電で唯一の原子力発電所、泊原発(泊村、計207万キロワット)は運転しておらず、定期検査中。停電で外部電源を喪失したが、地震から20分後に非常用ディーゼル発電機6台が作動して電源を確保。6日午後までに3基すべての外部電源が復旧した。

     北電管内の電力が完全に復旧するまでの間、電力各社は、電源車など約150台を北海道に派遣する。病院や避難所などへの電力供給に使われるという。(2018.09.11)  

  • 北海道全域停電で命に直結の医療電源、人工透析や出産にも支障
       

    非常用電源や3日分程度の燃料確保が求められている「災害拠点病院」でも診療規模の縮小に追い込まれたところがあった。けが人が150人以上に上った札幌市では、市立札幌病院以外の三つの拠点病院が一般外来を原則中止に。救急車を使わずに病院を訪れた人が診療を断られるケースもあったという。                      北海道の地震による医療機関への影響は7日も続いた。厚生労働省によると、停電している病院は376カ所。道内に34ある災害拠点病院のうち11カ所が停電しているが、自家発電で対応している。水が使用できなくなった病院は82カ所に上った。                                            医療技術の進展で電力依存度が高まる中、電源喪失が命に直結の状況に。停電は、道内に約1万5千人いる透析患者に切迫した状況をもたらした。また、透析には大量の水を使用するために今回の断水は大きな問題を今後に投げかけた。透析患者は週に数回、透析を受けなければならない為、時間との戦いになるといっても。産科・婦人科では、電子カルテや超音波機器が使えなくなったため、この状況下での出産は危険と判断、市内の総合病院に向かってもらったという。           

    ※災害拠点病院

     1995年の阪神大震災をきっかけに整備が始まった、地震などの災害発生時に24時間体制で傷病者を受け入れる医療機関。ヘリコプターの離着陸場や自家発電機、災害派遣医療チーム(DMAT)を整備し、3日分程度の食料や医薬品、燃料を備蓄することが指定要件となっている。今年4月時点で全国に731カ所ある。

    (2018.09.11)  
  • 人工透析可能な病院情報をHP掲載 日本透析医会
       

    日本透析医会はホームページの「災害時情報ネットワーク」の中で、医師など医療関係者向けに、道内の人工透析可能な病院の情報を掲載し、随時更新している。                                   北海道地震による道内全域停電は、医療機関に深刻な打撃を与えた。外来診療を取りやめる病院が続出。透析患者や妊婦の診療に支障が出る事態に見舞われた。医療技術の進展で電力依存度が高まる中、電源喪失が患者の命の危機に直結する現状があらわとなった。日本透析医会によると、道内の透析医療機関16カ所で透析治療ができなくなった。厚生労働省によると、停電や施設破損で影響を受けた人工透析施設は42カ所。うち29カ所は周辺施設で対応し、7施設は対応を調整中。6施設は透析間隔を調整することで対応している。在宅で人工呼吸器を使用している患者については、6日夜の段階で、比較的重度な約650人のうち、約150人の安全確認や医療機関への移送を済ませた。酸素ボンベは自衛隊が運搬することが決まり、防衛省と調整を進めている。(2018.09.11)  
  • 札幌医大、1年生はボランティア活動や刑務所見学、3年生は2泊3日で地域実習
       

    全国の医学部・医科大学が今、直面している課題の一つが、「2023年問題」、つまり世界医学教育連盟(WFME)の国際認証を取得するための対応だ。
     札幌医科大学では、認証取得の準備の一環として、2017年度の医学部4年生から臨床実習を計72週とした。時間の拡充だけでなく、実習に先立ち、臨床現場に触れ、医師としての素養を涵養することなどを目的に、1年生からさまざまなカリキュラムを取り入れている。
    医学部の1年生から、医療の現場に触れたり、医師を目指すモチベーションを高めるため「アーリー・エクスポージャー(早期体験学習)」をカリキュラムに取り入れる大学は多い。札幌医科大学でも早期体験学習に「地域滞在実習」として、道内各地域に学生が出向き、地域の医療体制、健康課題などについて、住民と交流する機会を設けている。同大の特徴は、それだけにとどまらず、医療に限らず、広く社会に目を向けてもらう機会を設けている点だ。 1年生では、カリキュラムの一環として、札幌医大附属病院内での市民ボランティア活動に参加する。病院ボランティアの会であるフローレンスの会員の方々とともに、外来患者の案内や支援、入院患者向けの移動図書館の運営などの活動を通じて、「患者として病院に来て遭遇する障害や、それを支援する人々の立場に気付いてもらう。」また、1年生を対象に、4年前から「刑務所見学」の機会も設けている、受刑者と接することはしないが、刑務所の施設や隣接する医療施設などを、約3時間かけて見て回る。普段は目にしない社会の一端に触れることにより、さまざまな物事を考える契機、ヒントになると大学側は期待する。「受刑者という立場の人々の健康や疾病、さらには人権問題などについて、考察してもらいたい。医師のキャリアの一つとして、矯正医官という仕事を考える契機にもなる。今後も継続し、事前に十分なオリエンテーションを行うなど、見学をより実のあるものにしていきたい」とのことです。2年生になると、チーム医療実践、多職種連携に取り組む前段階として、看護師の業務をシャドウィングする。「看護師の実際の仕事と、医師と看護師の患者に対する視点の違いを知ってもらうことが目的だ。『医師になるのだから、看護師の仕事を体験する必要があるのか』と考える学生もいる一方で、『大変意義がある、良い経験』と受け止める学生もいる」と考えられるなど、学生の受け止め方にも相違があり、それを学生同士で共有することでも、教育効果が生まれる。3年生の実習はより実践的になり、「地域滞在実習」を組み入れている。3年前からスタートした。実習先は、道南、道央を中心に19施設で、その多くは200床未満という規模の小さい病院だ。その狙いについて、二つあると説明する。一つは、病院を拠点に、介護老人保健施設などの施設系サービスや在宅医療の現場を見ることで、地域包括ケアが現場でどのように展開しているかを肌で感じてもらうこと。もう一つは、実習先の地域の方となるべく接点を持つことだ。「実習を通じて、地域における医師の仕事や医療の有り様を理解してもらうだけでなく、地域に住む人たちとふれあい、その地域が抱える課題や人々の社会や生活背景などについて考えてもらうことを期待している。4年生の最後の8週間から始める臨床実習自体のカリキュラムも、2018年度から見直した。従来は全ての診療科を1~2週間ずつ回る臨床実習で、診療科間の関連性については余り配慮されていなかった。4年生の最後の8週間から始める臨床実習自体のカリキュラムも、2018年度から見直した。従来は全ての診療科を1~2週間ずつ回る臨床実習で、診療科間の関連性については余り配慮されていなかった。(2018.09.02)  
  • がん治療でロボット手術の適用拡大
       

    2018年4月、手術支援ロボット「ダヴィンチ」を用いた内視鏡手術の保険適用が、12種類の手術に拡大されることになりました。ロボット手術は、2014年に前立腺がん、2016年に腎がん部分切除で保険適用となりました。とくに前立腺がんの手術は、多くの病院で取り入れられ、広く知られるようになっています。2018年4月から新たに胃がん、食道がん、直腸がん、膀胱がん(ぼうこうがん)、肺がん、子宮体がん、縦隔悪性腫瘍の7つのがんと、子宮筋腫、心臓弁膜症、縦隔良性腫瘍に広がりました。(縦隔とは、左右の肺の間の空間で心臓や気管などがあるところで、特殊な腫瘍ができることがあります。)ロボット支援手術を保険適用で受けられる病気は、腹くう鏡や胸くう鏡を用いる内視鏡手術の適応であることが前提となります。保険適用となる病気でも、内視鏡手術の適応でない場合はロボット支援手術を受けることはできません。ロボット支援手術は、保険適用されていなかった病気の場合、これまでは患者さん、または医療機関が医療費を全額負担する自由診療で行われてきました。その治療実績をもとに、厚生労働省に正式に安全性を認められたため、保険適用となりました。
    保険適用でロボット支援手術を受ける場合、患者さんが負担する費用は大幅に下がり、通常の内視鏡手術と同額になります。たとえば胃がんに対するロボット支援手術の場合、自由診療のときの患者さんが負担する費用は200万円ほどでしたが、保険適用による3割負担なら50~60万円程度まで減ります。また、収入などにもよりますが、高額療養費制度を利用すれば、患者さんが負担する費用はさらに10万円前後まで下がります。(2018.08.28)   ダビンチ関連
  • 大津のベンチャー「ミュー」、胃の撮影可能なひれで動かすカプセル内視鏡開発
       

    龍谷大発の医療機器開発ベンチャー、ミュー(大津市)が、小腸などの体内を撮影しながら画像を無線送信するカプセル型内視鏡で、体外から操縦できる製品を開発した。この検査装置は、既存のカプセル内視鏡にヒレを取付け、使い捨て使用される「ミニマーメイド(MiniMermaid®)と、これを動かし、方向や速度を自由に制御するための検査装置(磁場発生・制御装置)から構成されています。磁場を利用し、本体に装着した魚のひれのような部品で動かす仕組みで、従来は難しかった胃の撮影も可能にした。同社は「体内で動かせる製品は世界でもほとんどない」としており、海外も含めて数年後の実用化を目指す。カプセルはひれを含めた全長が4・4センチ、直径1・2センチ。市販のカプセル内視鏡に、独自開発した磁石入りのひれを装着して使用する。患者にカプセルを飲み込ませてトンネル型の磁場発生装置の中に横たわらせると、操作機で磁場を変えることでカプセルのひれを動かし、上下左右に向きを変えたり、前進させたりできる。現在のカプセル型内視鏡の大半は自走できず、胃の全体を撮影できないため、検査対象は小腸に限られている。今回の製品は胃も撮影できるため、消化器官全体の検査につながるという。大塚尚武社長は龍谷大名誉教授(材料力学)で、約30年前から小型動力装置の研究を手掛け、定年退職後の2011年に会社を設立した。「将来はポリープの切除までできるようにするなど、さまざまな機能を付加させたい」としている。(2018.08.26)

                                   

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小樽商科大学同窓会緑丘会札幌支部
「脳出血」体験記