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2018年度1月-、トピックス・ ニュース

   

釧路病院新棟、設計間に合わず、着工を延期 

 
釧路市は23日、今年9月に予定していた市立釧路総合病院の新棟の着工延期を発表した。設計業者の実施設計が納期に間に合わなかったためで、新棟は2021年に予定した開院も遅れる見込み。現行の診療体制に影響はないとしている。市は6月の市議会定例会までに今後の方向を示したいとしている。

 基本設計によると、新棟は地上10階地下1階の鉄骨造り。医療機器なども含めた総事業費は約250億円。

 同病院によると、市内と東京の設計事務所計2社の特定共同事業体に15年、基本設計と実施設計を委託。同病院事務部の津田学部長は「遅れた理由の詳細は確認中」とした。仮に現在の業者との設計委託契約を破棄し、基本設計からやり直すと3年程度かかるという。「早期に方向性を詰めていけるように最大限の努力をしたい」と述べた。

(2018.04.26)

 


 

札幌市立病院、病棟一部休止でも赤字100億円 

市立札幌病院(札幌市中央区)が、患者数の伸び悩みや診療報酬の改定などで経営が悪化し、2017年度決算の累積赤字が100億円の大台に達する見通しだ。
市立病院は経営改善策を盛り込んだ次期中期経営計画(19~24年度)を策定するため、17日に病院経営者らによる専門家検討会を開く。病院経営に詳しい医師は、抜本的な改革が必要としている。

◆病棟休止

 市立病院8階の東病棟(44床)は、今年1月から病室や廊下の電気が消され、人けがない。このエリアから患者や看護師らを別の病棟に集約、配置したためだ。空洞のような8階東病棟は一見、施設の無駄に見えるが、運営効率化の一環だという。

 市立病院はこの頃、診療科ごとに定めていた病床の枠を取り払い、全病床を一元管理する方法に見直した。特定の診療科に入院患者が集中して病床が埋まると、ほかの診療科で空いている病床があっても入院できない無駄があったからだ。宇都宮顕佳・市病院局経営管理部長は「非効率な方法は今後も改めたい」と語った。

◆27億円借り入れても

 市立病院は14年度から3期連続で経常収支の赤字が続き、貯金に当たる内部留保金は16年度に使い果たした。17年度は市の一般会計から27億円を借り入れたが、それでも約11億1000万円の赤字が見込まれ、累積赤字は約104億円になる見通しだ。

 赤字の要因の一つに新規入院患者の低迷がある。13年8月に地元の診療所などと連携する地域医療支援病院に指定され、14年9月から初診時に紹介状を持参しないと追加料金を徴収する制度を導入した。国が病院と診療所の役割分担を進める施策の一環だが、同年度の病床利用率は前年度比4・7ポイント減の65・9%となり、初めて70%を下回った。

 15年度は年度途中に798床から51床(6・4%)を削減して747床にしたことで、16年度の病床利用率は70・3%に回復した。それでも現行の中期経営計画で定めた目標を1・4ポイント下回る。

 16年10月には紹介状がない場合の追加料金が2160円から5000円に引き上げられ、収益環境がさらに厳しくなった。これを受け、17年度からガーゼや包帯などの医療用品や薬品の共同購入による費用削減策を始めたほか、夜間の2次救急の受け入れを拡大して新規の入院患者を増やす取り組みにも力を入れている。

 国は市立病院のような急性期病院に在院日数を短縮させる施策を打ち出し、平均日数が増えると診療報酬が下がる制度を取り入れている。市立病院の16年度の平均在院日数は10・7日で、計画(11・5日)より短縮できたが、短縮分を補うだけの入院患者が確保できずに収益減を拡大させた。

 宇都宮部長は「在院日数は短縮させる方向で進める。そのため患者を増やす試みが重要で、地域の診療所との連携を強めたい」と話している。

 17日からの専門家検討会には、市内の医師や学者ら委員4人のほか、アドバイザーとして道医師会の理事や民間病院経営者が参加する。10月に報告書をまとめ、年度内に策定する次期中期経営計画に反映させる。(2018.04.21)

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新規開業のお知らせ。 

 勤医協菊水子供診療所は、長年、病院隣接の菊水こども診療所で診療を行っていましたが2018年2月より札幌病院の中に場所を移転し小児科外来としてあらたに診療を開始しました。啓明家庭医療クリニック(中央区)大通り耳鼻咽喉科クリニック(中央区)新道東在宅診療クリニック(東区)おおあさ高町クリニック(江別)精神科専門の訪問診療も行っています、しののめクリニック(千歳)、、が新規開業いたしました。    (2018.04.12)
   

4月2日は世界自閉症啓発デー、ヘルプマークへの期待 
「外見からは分からないが配慮や支援が必要な人」の中にオーティズム(自閉スペクトラム症)を含む発達障がいのある人がいる。「外見から分からない」ということは、配慮や支援が受けにくいだけではなく、そういう人が社会の中にいるということに気づくのも難しい。私の知る限りでもオーティズムに関しては、日本各地で支援が必要であることを知らせるバッジを目にすることはあった。(NPO法人あっとオーティズム理事長、LIUB Japan 実行委員会実行委員長=佐伯 比呂美)

しかし、地元では使えても旅行に行けば通用しないなどの不便さがあった。LIUB Japan実行委員会で配布するチラシやポスターに全国のバッジのデザインを全て掲載するという話が出たこともある。

今回皆さんに知って欲しいと思うヘルプマークは、外見からは分からないが配慮や支援を必要とする人(ペースメーカー、義足、内部障害を持つ人など)がつけ、周囲に知らせるためのものである。東京都が2014年に作り都営地下鉄などで配布されたのが始まりである。2018年2月5日時点で18の都道府県が導入している。(東京都福祉保健局HPより)

ヘルプマークは全国共通のマークであるので日本のどこへ旅行に行っても通用するマークとなる。配慮や支援を得るという意味でオーティズム(自閉スペクトラム症)などの発達障がいのある人々や多くの家族にとっては大変ありがたいものである。

このヘルプマークに期待する役割としては、公共の場で誤解が生じることを減らせるのではないかと思う。外見からみて分からない障がいや困難がある場合、公共施設でハンディキャップ専用の駐車スペースやトイレなどの使用にあたり「ズル」をしていると誤解されることもしばしばある。

しかし、聴覚過敏のある子どもを育てるにあたり、公共のトイレでは何度も泣かされて来たのがハンドドライヤーである。何人もの人が使うトイレではいつ誰がハンドドライヤーを使うのか、そもそも見張っておくことなどできない。子どもの近くでハンドドライヤーを使用する人を見かけた時は、急いで子どもの耳を塞いだ。そうしなければ突然走り出してどこかに行ってしまうからだ。その先に車が走っていない保証などない。

常に危険ととなり合わせという点では、車を駐車した際に、反対側から子供がドアを開けて飛び出してしまうことに注意をしなくてはいけなかった。例えば、高速道路のサービスエリアなどでハンディキャップのエリアに止められなかったら非常に危険が伴う。しかしそれも何事もなければ車を降り、普通に歩いてサービスエリアのお店の中に行くことができる。そこで周囲の目は「ジョウシキのない人たちだ」と思われる。

公共の場で子どもが大きな声を出したり人目を引くような行動をとったりするとき、それがその子どもの五感の特性によるものだということは、周囲の人にはわかってもらいにくい。例えば、苦手な音や突然の出来事。そんなとき、母親は、「大きな声を出し続ける子どもをなぜ黙らせないのか」という周囲の目と、落ち着くまで待たねばならぬ忍耐との狭間にいる。何度も今困っているというサインを周囲に出した。だから待ってくださいと。

外見からみて困っていることが分かりにくいオーティズムのある人にとっては、「ヘルプマーク」がそのようなお互いの誤解や嫌な空気を作り出さないようにする役割を果たしてくれたらと思う。

このようなマークを装着することに賛否両論もあった。デメリットもあるからだ。例えば、知的に障がいがあることをわざわざ知らせて危険に晒されることがあるのではないかという心配もある。地元であれば、1人で買い物に出かけたりすることもあるかもしれない。その時にバッジをつけることによって危険が増すのではないか、という可能性も残念なことだがゼロではない。

こういう助け合うためのマークは国民のほとんどが知っているからこそ意味がある。悪そうな人とマークをつけた人が話していたら、見かけた人は「大丈夫かな?」と心配なら警察に一報するかもしれない。そういう機能が働かなくては意味がない。また、ヘルプマークは発達障がいのある人だけではなく様々な「外見からは分かりにくいが支援や配慮の必要な人」がつけるため、その標的になる可能性も低くなる。マークをつけた人が尋ねて来たら尋ねられた人は心の準備ができるということもある。

もう一つの大きな利点は、海外から来た外国の人がそのマークの意味を知ったらどう思うだろう。「一見して」日本という国の素晴らしさを感じてもらえるのではないかと思う。分かってもらいにくいハンディがある人が言葉の通じにくい国に行った時、つけていれば丁寧に教えてもらうことができるマークがあると知ったら心強くなると思いませんか。そんな素晴らしい社会をこのツールで作ることができるとしたら、どうでしょうか。

オリンピック・パラリンピックまであと2年。日本を訪れる外国人選手や家族に安心して過ごしてもらえるような社会になりたいと思う。今後の周知を急ぐ必要がある。  (2018.04.2)

   帯広の社会医療法人北斗で、脳磁計使い認知症早期診断 

社会医療法人北斗(帯広)は、脳の神経細胞の活動を測る脳磁計を活用した認知症の早期診断に乗り出す。脳の萎縮など形の変化がなくても、脳機能の異常を捉えることができ、認知症が進行する前に診断が可能になる。薬や放射線などを使わずに検査できるため、患者の負担も少ない。国内では初めての試みで、同法人が運営する北斗病院(帯広)などで年内にも実施する予定だ。
脳磁計はてんかんの診断などに使われるもので、脳の神経細胞の活動で発生する「脳磁場」を計測、解析して脳の機能を測定する。磁気共鳴画像装置(MRI)などは、脳の形に変化が現れた異常は見つけられるが、認知症の場合、脳の萎縮が見つかったときには症状が進んでいる場合が多い。脳磁計を活用すれば、形の変化がなくても、細かな脳機能の異常を捉えられる。
北斗病院精密医療センター長の鴫原良仁医師(46)を中心に実施する。鴫原医師は昨年5月まで英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンに在籍し、英国やカナダの海外9大学共同研究で、脳磁計を用いた標準的な脳機能のデータベースの作成などに取り組んできた。同6月の着任に伴い、北斗も研究に加わった。 認知症専門診療   (2018.03.24)
   75歳以上の後期高齢者医療制度、36道府県で4月から保険料アップ 

75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度で、2年ぶりに見直される4月からの保険料の1人当たり平均額が、36道府県で現在より上がる見通しであることが17日、共同通信の集計で分かった。最高では年間5千円近く上昇する。比較的所得の低い人や、74歳まで会社員や公務員の扶養家族だった人向けの特例的な軽減措置が廃止、縮小されることが主な要因。下がるのは11都府県にとどまる。
介護保険料も多くの自治体で引き上げられる見込み。年金額は据え置かれるため、多くの高齢者世帯の家計は圧迫されることになりそうだ。
後期医療の平均保険料は、都道府県ごとの加入者の所得水準や1人当たり医療費などに左右される。最も高いのは東京都の年9万7127円。所得水準が高いため、金額を押し上げたとみられる。最も安いのは秋田県の年3万9252円。
後期医療制度は08年4月に始まり、都道府県単位の広域連合が運営し、2年おきに保険料を改定。 (2018.03.24)
    オランダで臓器提供、拒否表明なしはドナーと認定  

オランダで2月、臓器の摘出を望まないと意思表示した人を除き全ての18歳以上の成人を臓器提供者(ドナー)として登録する新法が成立し、2020年にも施行される見通しとなった。慢性的な臓器不足を背景に、欧州では本人が提供拒否の意思表示をしない限り、臓器を摘出してもいいとみなす方式を導入する傾向が強まっている。
オランダの新制度では、外国人を含め住民登録する18歳以上の成人には、提供の意思を尋ねる手紙が2度送付され、返答がない場合でも自動的にドナー(提供者)として登録される。ただし、最終的に家族が提供を拒否できるという条件は付けた。世界保健機関(WHO)が協力する「贈与と移植の国際観察機関」(GODT)のデータベースによると、オランダの人口100万人あたりのドナー数は14.7人(16年)で欧州全体の平均(15.7人)より少なく、制度改正には提供数を増やす意図がある。
腎臓病患者を支援するオランダ腎臓財団は「移植臓器を待つ患者にとって飛躍的な進展だ」と歓迎。ドナー側も自動登録で意思が明示されることにより、突然判断を迫られる残された家族にとっても利点となるとの見方を示した。
細かな運用方法は国ごとに違うが、類似の方式は、欧州ではスペイン、フランス、ベルギー、イタリア、ギリシャ、英国の一部など多くの国と地域が既に採用している。中でもスペインのドナー数は同43.8人と多く、欧州平均を上回る国が多い。しかし、ドナー数は文化的な背景や医療体制にも影響されるため、ギリシャのように同4.6人と伸び悩む国もある。
一方、日本はオランダと異なり、本人が生前に書面で臓器を提供する意思を表示するか、本人の意思が不明でも、家族が承諾すれば臓器提供できる方式だ。近年、提供数は増え、年100件程度で推移している。だが、人口100万人当たりのドナー数は0.76人(16年)で、欧州平均の20分の1にすぎない。
ドナー不足が著しい日本だが、現時点で欧州と類似の方式を導入する動きはない。  (2018.03.22)


  
新規開業のお知らせ。
 018/4/2内科・内視鏡内科オープン 円山はたけやま内科(中央区)、北31条内視鏡クリニック(北区)、が新規開業いたしました。    (2018.03.22)
   アレルギーで全身麻酔難しい40代男性患者、局所麻酔で心臓弁手術 旭医大病院が国内初、胸腔鏡使用の手術は「世界初」 

旭川医科大学病院は、体の一部が痛みを感じない局所麻酔で、人工心肺装置で心臓を一時止めて心臓弁の手術を行った。手術は心臓弁の一つである僧帽弁がきちんと閉じるように治す(僧帽弁形成術)もので、小型カメラが付いた内視鏡の胸腔鏡を用いた。通常の手術は全身麻酔するが、患者は麻酔薬にアレルギーがあり、困難だった。同病院によると、全身麻酔せずに人工心肺装置で一時的に心臓を止めて行った心臓弁手術は日本初。この手術を、切開する傷口が小さくて済む胸腔鏡を使って行ったのは、おそらく世界初だという。    (2018.03.19)
    注射器C型肝炎訴訟
北海道由仁町の2診療所で1980年ごろまで消毒が不十分な注射器が使い回され、C型肝炎ウイルスに感染したのは国が医師らへの指導を怠ったためとして、患者や遺族計約110人が国に約3億5千万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、札幌地裁は14日、請求を棄却した。
原告らは、由仁町の2診療所=いずれも廃院=で、風邪の治療などの際、医師から注射を受けて感染、肝硬変や肝がんを発症したとしている。カルテなどの記録は残っておらず、医師も亡くなっていたため、注射と感染の因果関係が焦点だった。
原告らは弁論で「医師が注射器を湯飲み茶わんの水で洗っていた」などと証言。「共通の感染原因は診療所での注射しか考えられない」とする専門家の疫学調査を基に、国は遅くとも67年までには、消毒の徹底や使い捨て注射器の使用を医師らに指導する義務があったと主張した。
国側は「原告らが注射を受けた客観的な証拠がなく、因果関係は認められない」と反論。原告側の疫学調査には信頼性がないとして、請求棄却を求めていた。
湯川浩昭裁判長は判決で「注射器の使い回しがあったと認めるに足る証拠がない」と指摘した。           (2018.03.19)
 



 夏目漱石の胃潰瘍はピロリ菌の仕業? 

明治の文豪 夏目漱石(1867~1916)は甘い物に目がなかった。執筆に行き当たると菓子を物色し、饅頭や羊羹をつまんでは胃を害ねた。鏡子夫人はこどもたちのために作った自家製のアイスクリームやケーキを夫に判らぬよう隠したりしていたという。明治43年6月、42歳のとき東京・内幸町の長与胃腸病院で胃潰瘍と診断され、6週間の入院治療をした。珍妙だったのは同院のコンニャク療法である。腹部を2枚のコンニャクで温めるのだが、皮膚に火ぶくれができるほど熱く、本人も「痛いこと夥(おびただ)し」と悲鳴をあげた。退院後は修善寺温泉へ療養にいったものの、宿に入って8日目の8月17日に100g、19日に180gの吐血をみた。24日にはゲェーッと不気味な音を立てて500gの血を吐き人事不省となり、多くの仲間や門人が宿に駆けつけた。のちに「修善寺の大患」と呼ばれる大事件である。8月末、ようやく快方にむかい、初めて口にした粥を味わって「こんなに旨い物はない」と悦びにひたった。退院後、元気を取り戻し、翌年夏には関西へ講演旅行に出かけた。だが大阪では講演直後、胃潰瘍が再発してしばらく入院した。大正2年にも3度目の胃潰瘍を患ったが、なんとか回復することができた。漱石は22歳のときの身体検査で身長158.7センチ、体重52.3キロ、胸囲79センチあったが、鏡子夫人によれば、度重なる胃病のため晩年は痩せが目立ち、髪や髭もすっかり白くなって老け込んだという。写真ではよくわかりませんが、随分と小柄だったんですね。
大正5年秋、4度目の胃病が生じた。11月22日、漱石は知人の結婚式に出席して洋食と好物の南京豆をポリポリ頬張った。すると翌日、自宅で激烈な胃痛を覚えた。それから数日間は絶食して軽快しつつあったが、28日夜、急に床の上に起き上がると同時に「アァ」と一声叫んで意識を失った。腹部が太鼓のように膨れあがり、医師は胃腸に内出血が生じたものと診断した。食塩水注射と滋養浣腸が行われ小康を得たものの、12月2日の午後、排便の際に自ら腹圧を試みたその瞬間、また急に倒れて昏睡状態に陥った。
絶対安静をはかるも12月9日午後6時、危篤状態となった。臨終の際は苦しがり、胸をあけて「ここに水をかけてくれ」と頼み、看護師が霧を吹きかけると白目をむいてこと切れた。享年49。翌日、東京帝大病理の長与又郎博士の執刀で病理解剖が行われ、胃潰瘍からの大量出血による失血死と判明した。
近年、豪州のマーシャルとウォーレンは胃炎や胃十二指腸潰瘍の成り立ちにピロリ菌の感染が深く関わっていることを発見し、2005年度のノーベル医学・生理学賞に輝いた。最近の新聞報道によれば5万8000年前のアフリカの人類にもピロリ菌がみつかったという。とすると漱石の胃壁にもピロリ菌が巣食っていたことは十分考えうる。
漱石は生前「死ぬときは苦しみに苦しみ、『こんなことなら生きているより死んだほうがよい』と納得してから死にたい」といったが、そのことば通り凄絶な最期を迎えた。漱石が現代に生きていて胃潰瘍はピロリ菌退治で治ると知ったら-----。
 ピロリ菌専門外来    (2018.03.06)
 

  帯広の北斗病院が、がん手術時に遺伝子検査で適した治療法選択へ 

帯広市の北斗病院は、がん患者の手術時に100以上のがん関連遺伝子を一度に調べる「網羅的がん遺伝子検査」を3月から始める。遺伝情報を活用する「がんゲノム医療」の一環で、がんの原因となった遺伝子の異常を見つけ、個々のがんに適した効果的な治療法の選択や再発予防などに役立てる狙いだ。患者の同意を得た上で臨床研究として行い、検査費用の患者負担はない。同病院によると、全手術患者を対象に網羅的がん遺伝子検査を行うのは全国の医療機関で初めて。3月5日から行う同検査では、手術で切除したがんの組織を「次世代シークエンサー」と呼ぶ機器で解析し、160の遺伝子を調べる。結果は手術から約2週間後に患者に伝える。見つかった遺伝子の異常に効く可能性が高い保険適用薬があれば患者に説明し、使用を検討する。    (2018.02.27)
 


  中村記念病院、HAL単関節タイプを脳卒中リハビリで活用
札幌市中央区の中村記念病院は、HAL単関節タイプを、脳卒中患者のリハビリに治療早期から積極的に取り入れ、開始時に平均30点未満だったFIMは、終了時に72点まで上昇。麻痺の重症度が高い症例の上肢回復に効果を発揮している。 
同病院では、2015年にHAL単関節タイプを導入。以降、17年5月までに入院した脳卒中患者のうち、発症から180日が経過した慢性期患者や、神経難病患者らを除く22人に、麻痺の回復程度を6段階で表す「ブルンストローム・ステージ」(BRS)と、運動、認知項目で評価する「FIM」を用いて使用前後の効果を検証した。
ロボットリハビリー   (2018.02.27)
 

 
 

新規開業のお知らせ。 

 

くらその皮ふ科クリニック(西区)女医、大通りこどもクリニック(中央区)、アイルこころのクリニック(中央区)が新規開業いたしました。    (2018.2.24)

    道が正式決定、道立北見病院の運営を日赤に委託 
道は20日の道議会保健福祉委員会で、4月から道立北見病院に指定管理者制度を導入し、指定先を日本赤十字社(東京)に正式に決めたことを報告した。同社は道立北見病院に隣接する北見赤十字病院(北見日赤)を運営しており、道は21日開会の第1回定例道議会での議決を経て、3月下旬に同社と協定を結ぶ。
道立北見病院は2016年8月、北見日赤の隣に移転して両病院に渡り廊下が設置され、両病院の医師らが急患対応などで行き来するようになった。だが、運営主体が異なるため、看護師は労働者派遣法で派遣が認められないなど連携に制約があり、両者が指定管理者制度の導入に向け協議を重ねていた。    (2018.02.22)
    旧厚生病院長・平山医師が4月、丸瀬布に無床診療所開院
昨年無床化された旧丸瀬布厚生病院で院長を務めていた平山典保医師(69)が今年4月1日、町丸瀬布中町に無床診療所「丸瀬布ひらやま医院」を開院する。厚生病院を退任し北見の病院に移ったが、昨夏に住民らの要望を受け、丸瀬布に戻ることを決断した。ひらやま医院は平山医師ら常勤医2人体制。内科、小児科、リハビリテーション科を設け、心電図やエックス線、胃カメラなどの検査機器を備える。外来診療のほか、訪問診療や健康診断などを行う予定。訪問診療の対象範囲も丸瀬布、白滝地区だけでなく、遠軽町全域に広げる方針だ。(2018.02.20)
   がんゲノム医療、11医療機関を「中核拠点病院」に選定  
我が国において、がんは、昭和56年より死因の第1位であり、平成28年には、年間約37万人が亡くなっています。 
政府としては、がん対策基本法(平成18年法律第98号)第10条第7項に基づき、第3期の「がん対策推進基本計画」を閣議決定し、今後、ゲノム医療を必要とするがん患者が、全国どこにいても、がんゲノム医療を受けられる体制を構築するため、がんゲノム医療を牽引する高度な機能を有する医療機関として、がんゲノム医療の中核となる拠点病院(以下「がんゲノム医療中核拠点病院」という。)等を整備することとしている。
がんゲノム医療では、がん患者の遺伝子を検査し、そこからがんの原因となっている「遺伝子の異常」を突き止める。その遺伝子の異常に、特異的に効果が期待できる薬剤や患者の条件に合う治験情報を導き出す。がんゲノム医療中核拠点病院に申請するには、多くの条件をクリアせねばならず、すべての施設が申請できるわけではない。
厚生労働省の「がんゲノム医療中核拠点病院等の指定に関する検討会」は2月14日に第1回会合を開き、11病院をがんゲノム医療中核拠点病院に選定した。北から順に北海道大学病院、東北大学病院、国立がん研究センター東病院、慶應義塾大学病院、東京大学医学部附属病院、国立がん研究センター中央病院、名古屋大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院、大阪大学医学部附属病院、岡山大学病院、九州大学病院。厚労省内の手続きを経て、近く厚生労働大臣が指定する。指定期間は2018年4月1日から2年間。
(2018.02.17) 
 

さっぽろ雪まつり、インフルや五輪影響 で来場10万人減    

冬の札幌名物「第69回さっぽろ雪まつり」が12日閉幕し、13日から雪像の解体作業が始まった。実行委員会によると、開催が例年より1日延びたのに、来場者数は過去最多だった前回を約10万人下回る254万3千人。インフルエンザの流行や平昌五輪の中継と重なったためとしている。(2018.02.16)

 
  室蘭医師会、「地域医療介護ネットワークシステム『スワンネット』」を4月からの本稼働に向けて、1月30日から一部稼働へ     

西胆振管内の病院や診療所(かかりつけ医)、歯科、薬局、介護事業所などを結んだ情報連携基盤を構築する「地域医療介護ネットワークシステム『スワンネット』」は、30日から一部システムが稼働する。室蘭市医師会(稲川昭会長)などは、本稼働(今年4月1日予定)を前に、西胆振医療圏(3市3町)住民の参加登録を呼び掛けている。
「スワンネット」は同市医師会が、胆振西部医師会、室蘭歯科医師会、道薬剤師会室蘭支部、西胆振3市3町の協力で運営。管内の中核病院、かかりつけ医、歯科、健診センター、薬局、訪問看護・介護施設などのネットワーク加盟施設が、情報通信技術システムを通じて「参加の登録をした住民の医療・保健情報」を共有する。
「スワンネット」は、インターネット上にデータを蓄積するクラウドシステムを利用。大幅な維持コスト削減と膨大な情報取り込みも可能にしたほか、参加施設間の情報も「相互に提供でき、画面上でコミュニケーションが可能」(室蘭市医師会)だ。
これにより「コンピューター断層撮影装置(CT)や磁気共鳴画像装置(MRI)など、他院で行った検査データと現データとの比較」や「薬の重複処方防止」など、「診療時に施設をまたいで過去の情報確認も可能」(同会)となる。このほか、かかりつけ医が持つ情報の共有や、患者自身が正確に伝えられない内容も確認できるという(2018.01.25)

  前立腺の粒子線がん治療が保険適用見通し!  

厚生労働省の診療報酬調査専門組織医療技術評価分科会が15日、東京都内で開かれ、先進医療として実施しているがんの粒子線(陽子線、重粒子線)治療のうち前立腺がんなどに対する治療を「診療報酬改定で対応する優先度が高い」と評価した。医技評として公的保険の導入が適当という判断で、中央社会保険医療協議会の総会で異論がなければ、4月から保険適用される見通し。
保険適用がない治療は1件250万円程度の高額な費用がネックとなっている。
対象は前立腺がんのほかに、切除が難しい骨軟部腫瘍(骨などの腫瘍)の陽子線治療と、一部を除く頭頸部(けいぶ)悪性腫瘍(鼻などのがん)の粒子線治療。その他は従来通り先進医療として継続される見通し。(2018.01.18)

    慈恵医大などで患者のiPS使用し、腎臓再生で初の臨床研究開始! 。    

慢性腎不全の患者のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って、体内で腎臓を再生し、機能を回復させる世界初の臨床研究を、東京慈恵会医大などのチームが年内にも始める。
ヒトでの腎再生の臨床研究を試みるのは慈恵医大や明治大、医療ベンチャー企業「バイオス」のチーム。計画では慢性腎不全患者本人のiPS細胞から腎臓のもととなる前駆細胞を作製。遺伝子改変したブタの胎児が持つ腎臓の「芽」に注入し、患者の体内に移植する。
その後、患者に薬を投与して芽に元々含まれていたブタの前駆細胞を死滅させると、数週間で患者の細胞由来の腎臓が再生するという。患者の細胞だけで腎臓を作るため、臓器移植と違って免疫抑制剤が不要になることも期待される。
チームは、腎臓病患者から作製したiPS細胞から腎臓の前駆細胞を作ることにすでに成功しており、マウス胎児の腎臓の芽にラットの前駆細胞を注入し、ラットの体内に移植することで腎臓を再生させる技術も確立している。再生させた腎臓に尿管をつなぎ、尿を体外に排出することにも成功している。
チームは、ブタからヒトへの移植や、再生医療が法律などで認められている海外の医療機関で、年内の臨床研究の手続き開始を検討している。さらに、日本での実施に向けて、ヒトと遺伝的に近いサルでも研究を進める方針だ。
チームを率いる横尾隆・慈恵医大主任教授(腎臓・高血圧内科)は「安全性と有効性を慎重に確かめつつ、人工透析の回数を減らすなど患者負担を軽減できるよう、日本での実用化を目指したい」と話している。(2018.01.08 )





清水赤十字病院で検査の自販機設置。 

十勝管内清水町の清水赤十字病院は1月、簡単な検査を町民が気軽に受けられる「検査チケット」の自動販売機を導入する。多くの人に利用してもらおうと、病院近くのJR清水駅隣接の複合施設に設置。購入したチケットを病院窓口に持参すると、予約がなくてもすぐに肝機能など10種類の検査が受けられる仕組みだ。
発券は1月10日から始める。自販機では食券を買うように、検査チケットを購入できる。病院によると、数年前から町の財政支援を受けており、町民還元の取り組みとして企画した。検査チケットの自販機の導入は全国でも珍しいという。
対象の検査は肝機能やピロリ菌、痛風など10種。料金は各検査500~1500円(学割あり)。診察が必要ないため予約や健康保険証は不要だ。(2018.01.08 )

市立札幌病院、44病床削減へ 稼働率低迷、効率化図る。 

市立札幌病院(札幌市中央区)は、28日をめどに、病床数を747床から44床減らし、703床に縮小する方針を決めた。縮小分は「休止扱い」とし、8階の半分の使用を中止する。病床の年間稼働率(2016年度)が70%と低迷しているため、規模縮小により経営効率を高める。
33診療科がある同病院では、51床削減した15年に続く病床数見直しとなる。8階にある二つの病棟のうち、1病棟を休止して入院患者には別の病棟に移ってもらう。看護師ら医療スタッフも配置転換する。病棟ごと休止するのは初めて。当面は急な患者増に対応できるようベッドなど設備を残すが、問題がなければ許可の廃止も検討する。
今回の見直しで各病棟にあった空き病床が減って人員配置が効率的に行え、看護体制を充実できるという。スタッフの時間外勤務短縮で労働環境改善や人件費圧縮を図り、光熱費や清掃費の圧縮も期待する。

。(2018.01.08 )


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